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費用について

費用は初診時に行う検査、自費診療、保険診療によって異なりますが、
初診料は保険診療(通常3割負担)となります。

検査費用

生理中 生理中に(LH.FSH.PRL)ホルモン検査 保険 約¥2,000
生理
終了後
排卵日頃に
⇒超音波検査(卵胞モニタリング)
血中エストラジオール(卵胞ホルモン)測定
保険 約¥3,000
排卵後7日目頃に
⇒血中プログステロン(黄体ホルモン)測定
保険 約¥1,300
その他 ご主人の精液検査一式 保険・
自費
約¥3,400
クラミジア感染症 自費 約¥3,000
精子不動化抗体 自費 約¥3,000
子宮卵管造影 保険 約¥10,000(外来)
子宮鏡検査(超音波検査を含む) 保険 約¥5,500(外来)
  • ほぼこれで、不妊症のスクリーニング検査は終了です。

治療の費用(主に自費診療)

人工授精 ¥13,380 ※
卵管鏡下卵管
形成術
両側: 約36万円(3日間入院)
片側: 約22万円(3日間入院)
腹腔鏡検査 約7万円(保険/3日間入院/食事代3,120円)
採卵 ¥102,850 ☆※
体外受精・胚移植 ¥205,710 ☆※(採卵から胚移植までで約30万円)
顕微授精・胚移植 ¥308,570 ☆※(採卵から胚移植までで約40万円)
凍結胚移植 ¥102,850 ☆※
胚の凍結 ¥35,640 ※(1年間の保管料を含む)
精子の凍結 ¥30,860 ※(1年間の保管料を含む)
精子・胚の
凍結保管料
¥25,710/年 ※
(1年以上の保管を希望される場合は1年ごとに更新手続きが必要となります)

・胚:受精した卵子(受精卵)のことを「胚」といいます。

  • ☆ 超音波検査や注射代金などは別途必要となります。詳細につきましては院内でお問い合わせください。
  • ※ 消費税含む

特定不妊治療費助成事業とは

現在、特定不妊治療(体外受精や顕微授精のこと)は、保険診療が適用されず自費診療となっているため、1回の治療費が高額となります。 そこで、これらの治療を受ける方の負担を軽減するために特定不妊治療に要した治療の一部を各自治体で助成する制度があり、 これを「特定不妊治療費助成事業」といいます。

事業の概要

特定治療支援事業

  1. 対象治療法
     体外受精及び顕微授精(以下「特定不妊治療」といいます)
  2. 助成の対象者
     特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
  3. 給付の内容
     1年度あたり1回15万円、2回までとし、通算5年支給
  4. 所得制限額
     730万円(夫婦合算の所得ベース)
  5. 指定医療施設
     事業実施主体において医療機関を指定

特定治療支援事業制度改正について(2016年1月20日以降に治療が終了し助成制度を受ける方)

  1. 国において平成27年度補正予算が成立し、助成制度が改正されました。これに伴い大阪府においても同様の制度改正を実施しています。
  2. 改正内容
     初回助成額の拡充:初回の治療に限り、30万円まで助成(ただし、治療ステージC:以前に凍結した胚による胚移植を実施、及びF:採卵したが卵が得られない、又は状態のよい卵が得られないため中止の治療を除く)
  3. 改正日
     平成28年1月20日(改正日以降に治療が終了したものが対象となります)
  4. 改正後の申請について
     改正日以降に申請される場合は、申請書及び受診等証明書の様式が変わっておりますので、それぞれ新しい様式を使用していただきますようお願いします。なお、旧様式で申請された場合は、後日大阪府より、新様式での再提出を求める場合がありますので、予めご了承ください。

※こちらの内容は大阪府の助成制度の方が適応となります。他の地域で助成を受けられる方は必ずご在住の管轄にご確認ください。

大阪府の場合(2014年3月31日までに助成制度を受けたことのある方)

  1. 大阪府(※1)に在住し、子供の出産を望んでいるにも関わらず、特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みが無いか又極めて少ないと医師に判断されている法律上の夫婦
  2. 夫及び妻の前年度所得の合計額が730万円未満の夫婦
  3. 指定医療機関(※2)で特定不妊治療を受けた夫婦
  4. 申請日の属する年度において、規定回数以上、他府県等で実施する本事業の助成を受けていないこと。

上記を満たす夫婦に対して、特定不妊治療にかかった費用のうち1年度(※3)あたり、治療1回につき7万5千円もしくは15万円を限度に、1年目は3回まで、2年目以降は2回まで助成されます。ただし、通算5年間かつ通算で10回を超えない範囲で助成されます。
詳しくはご在住の管轄にご確認ください。

大阪府ホームページ(※1)

http://www.pref.osaka.jp/kenkozukuri/boshi/josei.html

  • (※1)大阪市、堺市、豊中市、高槻市、東大阪市、他府県にご在住の方は住所地を管轄する保健所(保健センター)等にお問い合わせください。
  • (※2)府中のぞみクリニックでは大阪府の指定を受けています。
  • (※3)4月から翌年3月までを1年度とします

和泉市や、大阪狭山市、富田林市、忠岡町など市町村独自の助成制度を行っている自治体もありますので、住所地を管轄する保健所(保健センター)等にお問い合わせください。
大阪府以外にも各府県市の指定を受けています。指定を受けた主な府県市は、下記の通りです。

大阪市、東大阪市、堺市、高槻市、兵庫県、神戸市、滋賀県、奈良県、三重県、京都府、京都市、和歌山県、和歌山市

この他の地域にお住まいの方も各自治体に申請が可能ですのでお尋ねください。

不妊治療の助成対象範囲が変わります(2014年4月1日以降に初めて助成制度を受ける方)

一般的に、高年齢での妊娠・出産は、様々なリスクが高まるとともに、出産に至る確率も低くなることが医学的に明らかになっています。こうした最新の医学的知見等を踏まえ、より安心・安全な妊娠・出産に資するという観点から、国により平成26年度以降、次のとおり助成制度が変更される予定です。


  • 平成26年4月1日以降、新たに助成制度を利用される方のうち、初めて助成を受ける際の治療開始時の妻の年齢が40歳未満の場合、年間助成回数と通算助成期間の限度が廃止され、通算助成回数は6回までとなります。
  • 平成28年4月1日より以下の項目が変更となります。
    1. 妻の年齢が43歳以上の場合、助成対象外となります。
    2. 初めて治療を受ける際の治療開始時の妻の年齢が40歳以上43歳未満の場合、通算で3回まで助成を受けられます。
    3. 年間助成回数と通算助成期間についても見直されます。

    ※年齢はいずれも、初回助成を受けた際の治療開始日の妻の年齢で判断します。
    ※平成28年3月31日までは、40歳以上の方も従来どおりの助成が受けられます。
    ※助成される金額は2014年4月以前と変更はありません。

    詳しくはご在住の管轄にご確認ください。